敷地が決まっていれば、あらかじめ、住所や敷地図、不動産情報などをメールなどでお送りいただければ、回答できる内容がより具体的になります。

リフォームや、土地・建築の取得の相談であれば、建築図面や敷地図面が有れば同様にお話しが進みやすいでしょう。計画のスケジュールのイメージ（いつまでに竣工したいか）が有ればお聞きします。

これらは、分かっている範囲、決まっている範囲でお聞きします。面談しながら決まっていくこともあるでしょう。

計画の内容の建築基準法適合性のおおまかなチェックや、建築の規模のチェック、スケジュールやコストについての妥当性についてお話しいたします。敷地の候補地についての相談でも結構です。

ご希望の方には3Dモデルのサンプル（架空の計画のもの）を配布し、操作方法などご説明いたします。紙の図面よりも情報量が多く、建設に不慣れな方でも建築の全体像の把握に役立つツールになります。

この面談で、ご了承（ご依頼）いただければ、提案プランの作成準備に入ります。
（----提案プランの作成費用は、有料の場合と無料の場合が有ります。-----）

2～3週間程度お時間をいただいて提案プランを作成いたします。（提案規模や他の業務の状況により期間は変わります）

面談にて提案プランを3Dデータを使用したプレゼンテーションをいたします。
設計監理業務の見積を提出いたします。

提案内容や、設計方針、考え方、設計・打合せの進め方などが気に入れば、後日、重要事項説明などを経て設計監理契約に進みます。 気にいらなければ、終了となります。

実際は、上記の１～３のやり取りを通して、提案の内容もさることながら、どのような思考をし、どのような検討し、どのように設計時の意思疎通を図るか、プレゼンを通してご説明し、価値観やフィーリングが合うかなどをお互いに確認しあう機会となります。

設計期間から工事期間、さらに、竣工後の長いお付き合いになりますので、お互いの信頼関係がとても重要と考えているからです。

建築士法に基づき、重要事項説明などを行って設計監理契約を交わしていただきます。

契約後は、協議により月に１～２回のペースで設計打ち合わせを行いながら、お客様の実現したいことと、設計者側の提案のすり合わせを行いながら徐々にプランを固め、設計図を作成していきます。

計画案のベースは、まずは３．の提案プランを元に進めることになりますが、修正案や別案を希望されることもありますし、打合せを進める過程で異なる計画になることも少なくありませんので、提案プランの内容にこだわることはありません。 粘り強く、まとまるように協議・設計をいたします。

一般的に設計は、基本設計の段階と実施設計の段階があります。

基本設計では、建築の概要（平面・立面・断面・構造など）を決めて発注者と意思疎通を行います。このページトップにご紹介しているような、設計内容を3Dモデル化し、ＶＲ，ＣＧ，ムービーなどを使用して依頼者と設計者がイメージ共有出来るようにしています。
設計打合せの資料が紙の設計図だけではないので、ご自身でスマホやPCを使用して3Dモデルを操作し、見る角度を変えながら外観を確認したり、３Dモデルの中に入ってインテリアがどのように見え、備品には何が必要か、屋外がどのように見えるかなど、イメージを膨らませることが出来ます。
建築の素人の方にはなかなか分かりづらい広さの感覚などもご理解しやすくなります。
医療施設や工場などでは、3Dのデータを活用して特殊な機器などとの位置関係の調整などをビジュアルにチェックが可能です。

実施設計では、納まりなどを検討しながら詳細設計を行い、施工会社が競争見積もりできる図面を作成します。

設計監理費も含め、建設全体に必要な費用については、費用のページをご覧ください。

実施設計完了後、設計図という同一の見積もり条件で、建設会社数社に見積もりを取ります。
一番安い工事見積の会社と工事契約をしていただきます。

また、工事見積期間中に確認申請を行うことが多いです。

工事が始まると、図面のとおりに造られているか監理業務を行います。

監理業務では構造などの検査、変更の対応、仕上の決定などを行います。

定例打合せを行い、建築主にもご参加いただいて、各種確認や、仕上の決定などを行います。
この時にも3Dデータを使用し、色や素材の検討をしていきます。図面では判らなかったことなど変更したいことが有れば、内容をうかがって対応します。

工事の途中に、家具やカーテンの選定のお手伝いもしています。
完了検査、審査機関の完了検査の立会などを行います。

ご存知の方が多いとは思いますが、敷地の法規制は、不動産情報で得られる情報の中に、「用途地域」「容積率」「建蔽率」などがありますので、これらを理解しておくと購入検討敷地や所有敷地に、 何がどの程度の大きさまで建てられるか、おおまかに把握できます。それ以外にも基準はありますが、複雑なので無料相談の時にお伝えできます。

そのため、敷地を探し取得されるときは、購入の前までに無料相談されることをお勧めします。特に、斜面や崖地が近いなどリスクがある敷地は評価が難しいです。

住居地域、商業地域、工業地域など、その地域に建てることが出来る建築の用途を規制しています。一般的に工場など周辺環境に与える影響が大きい用途は、建てることが出来る地域が限られています。逆に、戸建住宅は殆どの用途地域で建設は可能ですが、環境の良さから住居系の用途地域が好まれます。

容積率 ＝ １２０÷２００ ＝ ６０％

建ぺい率 ＝ ７０÷２００ ＝ ３５％